新たな挑戦、新たな価値。
株式会社ラクアンは、山梨を拠点に各地でプロジェクトを展開するデザインマネジメント会社です。
おかげさまで創業3期目に入り、スポーツやアウトドア、観光とデザインを掛け合わせた私たちの事業は、県内の枠を越えて多くの地域へと広がり続けています。
私たちが大切にしているのは、机上の空論で終わらせない「現場主義」です。
その土地が持つ魅力や課題と真っ直ぐに向き合い、人が自然と集まり、心が動き、笑顔になれる空間を、細部まで妥協せず実直に創り上げます。
これからもお客様と同じ経営目線を持ち、戦略立案から現場での運営まで、機動力と確かな実行力で伴走するプロフェッショナルとして、新しい価値を提供して参ります。
株式会社ラクアン
VISION MAP
ラクアンが描く未来のカタチ
本ビジョンマップは、当社が目指す「人生に感動を、日常に彩りを」というビジョンの基、地域社会のあり方を、ひと目で直感的に感じていただけるよう1枚のイラストに凝縮したものです。
デザインコンセプト
本マップおよびイメージキャラクターは、会社代表が長年にわたり全幅の信頼を置く、才能豊かなデザイナーの手によって制作されました。
当社の理念と地域への想いを深く理解し、魂を込めて具現化していただいたこの作品は、ラクアンの事業活動における重要な羅針盤となっています。
イメージキャラクター「ラクアン・ファミリー」
とっても親しみやすいゾウの「ラクアンくん」と、個性豊かな仲間たち。
デザイン、カメラ、サイクリング、スケートボード、ダンス、木魚など、 18頭のラクアン・ファミリーがそれぞれの「得意分野（役割）」を活かして、 地域の皆様と一緒にワクワクする空間を作り上げます。
楽しいことに出会うと、嬉しくて大きな耳をパタパタさせてしまうのだとか。
あなたの街には、どの子が駆けつけるでしょうか？
会社概要
| 会 社 名 | 株式会社ラクアン |
| 英 文 名 | RAQUAN Co.,Ltd. |
| 設 立 | 2024年7月 |
| 代 表 者 | 代表取締役社長 加賀美 啓 (2026年6月〜) |
| 資 本 金 | 10,000,000円 |
| 事 業 内 容 | スポーツ施設の管理・運営および営業受託事業、イベント企画・運営事業、各種コンサルティングおよび調査事業他 |
| 所 在 地 | 〒405-0015 山梨県山梨市下石森706-2 |
| 従 業 員 数 | 6名 |
所属・取引実績・保有資格
■ 所属団体・登録
・内閣府 地方創生推進事務局 「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」 会員
・スポーツ庁「Sport in Lifeコンソーシアム」加盟団体
・スポーツ庁「スポーツエールカンパニー2027」認定（※更新申請中）
・観光庁「ポジティブ・オフ」運動 賛同企業
・独立行政法人情報処理推進機構（IPA）「SECURITY ACTION（一つ星）」宣言企業
・自転車活用推進官民連携協議会「自転車通勤推進企業」宣言プロジェクト 宣言企業（※申請中）
・全国健康保険協会（協会けんぽ）山梨支部「目指そう！健康事業所」エントリー企業
・山梨県「やまなしSDGs推進企業」
・山梨県「豊かさ共創スリーアップ実践企業」
・山梨県 「やまなし健康経営優良企業」 認定（※申請中）
・山梨市商工会 会員
■ 主要取引銀行
・みずほ銀行
・三井住友銀行
■ 主な取引実績（順不同・敬称略）
・山梨県庁
・栃木県庁
・長野県庁
・長野市役所
・松本市役所
・中央市役所
・東洋大学スピードスケート部
・公益社団法人 日本ダンススポーツ連盟（JDSF）
・株式会社富士急ハイランド
・やまなしスポーツエンジン
・その他、各種スポーツ団体・地域団体・民間企業 など
■ プロジェクト・事業運営実績
・国際規模プロジェクト（企画・運営支援）：計6件
・中規模地域プロジェクト（企画・運営支援）：計17件
・その他、各種事業・プロモーション運営：20件超
■ 保有資格・免許等
【スポーツ関連】
・公認スポーツ指導者 コーチ2
・公認スポーツコーチングリーダー
・自転車競技公認審判員 / コミッセール（公益財団法人日本自転車競技連盟）
・サイクリングガイド / やまなしサイクルツアーガイド
【アウトドア・自然体験・ウォーターアクティビティ関連】
・CONEリーダー / 自然体験活動指導者 （NPO法人自然体験活動推進協議会）
・Project WILD 指導者 / Educator（一般財団法人公園財団）
・PADI オープン・ウォーター・ダイバー
・テントサウナ安全運用アドバイザー
【イベント運営・安全管理・その他】
・食品衛生責任者
・甲種防火管理者
・危険物取扱者
・酒類販売管理者
・派遣元責任者
※『Sport in Life』は一人でも多くの方がスポーツに親しむ社会を目指す取組であり、個別の商品・サービスを推奨するものではありません。